ビル個別での熱源機器の運転や管理などが必要なく、24時間年中無休で安定した供給サービスが受けられます。
今や企業の経営課題の一つとなりつつあるBCP(事業継続計画)。 Business Continuity Plan の略で、大規模な災害・事故の発生時に製品やサービスの供給を継続したり、また早期に事業を再開したりできるよう策定しておく行動計画を言います。 自社ビル内に熱源機器設置や可燃性燃料の備蓄が不要で、地震の際の二次災害リスクなどが低減する地域冷暖房は、BCPを考える企業にとって理想的なエネルギー供給システムです。
ビル個別の熱源機器の設置や可燃性燃料などの備蓄の必要がなく、 建物の安全性が向上します。
都市部の気温が周辺に比べて高温化する「ヒートアイランド現象」による、熱中症の増加、冷房の過剰使用と環境への影響などが問題視されています。 ヒートアイランド現象を解消する有効な方法が、「屋上緑化」。ビルの屋上に草木や芝を植え、植物の蒸散作用で気温の上昇を抑えます。屋上に冷却設備などのいらない地域冷暖房は、この屋上緑化をおこなうのにも理想的なシステムです。
熱源機器の設置が不要なため、ビルの空いたスペースを多用途に転用可能。屋上冷却塔も不要になり屋上緑化などに活用もできます。
地域冷暖房対象ビルは、可燃性燃料の備蓄が不要であるとともに、熱源設備を一元管理するため、地震などの災害時にも二次災害を防ぎ、建物の防災機能がアップ。また万一の障害時のバックアップ体制も地域全体として整備しているため、建物の信頼性も高まります。さらに屋上緑化の施工も容易で、環境貢献度の高いビルとしてアピールすることが可能。さまざまな意味で建物の資産価値が向上します。
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